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日本の将来を担う子どもたちの理科や数学の才能を見出し、潜在能力を引き出し、創造力を養い、子どもたちが自ら生き生きと学び、その能力を伸ばすことは、科学技術創造立国を目指す我が国の将来にとって、極めて重要なことであります。数学を初めとする物理、化学、情報、生物学、地理、地学のオリンピックはこのための取り組みの一つとして、各実施団体が政府の支援や研究者、高等学校教員等の熱心な協力を得て推進しております。
しかしながら、「知」のオリンピックである国際科学オリンピックの知名度は、スポーツと比べると国際大会への参加の歴史が浅いこともあり、まだ低く、応募者はまだまだ少ないと言わざるを得ません。（2006年度の応募者は、数学1340名、物理470名、化学1451名、情報192名、生物963名）
このような背景を踏まえて、 ノーベル賞受賞者、産業界、学識経験者、マスコミ関係者等により構成される『日本科学オリンピック推進委員会（会長 江崎玲於奈）』を2007年3月22日に設立し、科学オリンピックを通して世界に挑戦する子どもたちを応援し、各オリンピックの活動を支援するとともに、
(1)若者の意欲・関心を高め、潜在能力を引き出し、その能力を磨くような環境づくりを支援
(2)自ら学ぶことの大切さを気づかせるとともに、伸びる才能を伸ばす教育の必要性を訴求
(3)日本の将来を担う（科学技術系）人材の育成についてひとつの道筋の提示
(4)広く社会全体が国民的な運動として盛り上げていくためには、科学オリンピックの持つ意義や役割について理解と関心をもっていただくことの重要性を広く宣伝
(5)将来の人づくり国づくりのために、産・学・官がそれぞれの立場でできることを提言
等を行うこととしました。
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